代表あいさつ
「一人ひとりに寄り添ったサービスを届けたい」。そんな思いを胸に、メディア総研はスタートしました。在宅ワークやサテライトオフィス勤務などニューノーマルな働き方が広がり、これまでの価値観が劇的に変化するパラダイムシフトが起こった今、「私たちにできることは何か」、それは社会の動きに即座に反応し、お客様の実情を理解し、最適なソリューションの提案を行うことです。
私はもともと銀行員として多くの企業やお客様個人のあらゆる問題を解決に導いてきました。銀行員時代に得たお客様のリアルな声をベースに、創業以来、未来を見据えた革新的な複合機やOA機器サービスを展開し、お客様の業務改善、生産性の向上、社員の満足度アップを目指しています。今後、時代がさらに大きく変化しようとも、いつも心にあるのは、“お客様にベストなサービスを届けたい”との思い。
これからも、複合機事業、若者の就労支援メディアの運営、コンサルティングの3つの柱で、地域社会から信頼される企業を目指します。お皆様の「ありがとう」の声を励みに、進化し発展してまいります。
代表取締役
甲斐 元啓 Kai Motohiro
企業理念
時代やニーズをキャッチし、
未来を創る第一歩に貢献したい。
ペーパーレスの推進
シェアサービスの台頭
求められていることは何か
社会の課題にどうアプローチするのか
高いアンテナを張り巡らせ
時代とニーズに深く耳を傾け
素早くアクションを起こす
向かい風を追い風にするために
より良い未来を創造するために
長年のノウハウと革新的なアイデアで
オフィスに新たな風を吹き込む
あらゆる角度から課題を解決し
地域社会の成長と発展に貢献する
メディア総研は、未来を見据えながら、すぐに役立つ最適なサービスを提案し続けます。常に社会課題への意識を持ち、さまざまなニーズに耳を傾けることで、時代の革新者を目指します。社会にとって必要不可欠な存在となるため、長年培ってきたノウハウと画期的なアイデアで、より快適な未来へOA機器・IT業界をはじめ、さまざまな業界に必要とされる新たな価値を創造し、社会の発展に貢献します。
沿革
1993年5月 | 個人創業 コピー機の販売開始 |
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1995年6月 | 法人成り 有限会社大分メディアソウケン設立 |
2000年 | リサイクルトナー事業 製造直販にて取引先大幅拡大 |
2007年 | オリジナル商品『リユース・再生複合機』を発売、自社保守サポート開始 |
2013年 | オリジナル商品『カラー印刷し放題インク複合機』発売、レンタル先の拡大 |
2014年 | 県外取引先増加の為、社名変更。有限会社メディア総研とする |
2016年 | OA機器からIT事業へ事業展開に注力 |
2021年 | サブスクリプション複合機『レンタコピー』商品リニューアル |
2021年11月 | 高校生就職支援『COURSE』事業、人材事業サービス開始 |
会社概要
商号 | 有限会社メディア総研 |
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代表者 | 甲斐 元啓 |
設立/創業 | 平成7年6月 / 創業平成5年5月 |
所在地 | 〒870-1121 大分県大分市大字鴛野930-1 野中ビル1F |
連絡先 | 097-557-0037 |
取引銀行 | 大分銀行わさだ支店 |
主要取扱商品 | ◇OA/ITサービス |
古物商 | 大分県公安委員会 第941190000619 |
他 | 大分商工会議所会員 |
納品先 | 大分県庁・県内各県立高校・県警本部・他各警察署・各県事務所 |
アクセス
「SDGs」とは「Sustainable Development Goals=持続可能な開発目標」の略。2030年までに持続可能なよりよい世界を目指す国際目標です。SDGsで掲げた17のゴールに対し、世界中の企業が課題解決に向け積極的に取り組んでいます。
レンタル複合機で資源の再利用
多くの複合機は、5年間のリース契約が終了すると廃棄されます。まだ利用可能な複合機本体を回収して再使用(リユース)することでゴミを削減。地球環境保全と資源の有効活用を推進しています。
リサイクル・リユーストナーでCO2を削減
トナーカートリッジをリユース品に代えると、新たなカートリッジを製造するのに比べて、CO2排出量を約3.4kg削減できる調査結果が出ています(※2017年7月日本カートリッジリサイクル工業会調べ)。リサイクルトナーの活用によって、環境負荷の少ない社会を目指します。
若者の就労支援
地元企業の魅力を若い世代に伝え、若者たちに将来の多様な選択肢を届けます。単に、若者の就労支援だけでなく、若い発想力とエネルギーを地域にもたらすことで、企業の拡大、地域活性化を実現します。
女性活躍企業の取り組み紹介
「COURSE大分」内では、女性がイキイキと活躍し、働き続けられる企業の情報を発信しています。女性のエンパワメントを後押しすることで、すべての人が能力を発揮できる社会を目指します。
企業コンサルティング事業
中小企業診断士をはじめ、各分野のプロフェッショナルたちと協力し、企業の現状分析に基づいたソリューション提案を行っています。従業員・組織の成長、男女問わず誰もが長く働き続けるための環境づくりを後押しします。